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◆生活時間の国際比較、日・米・仏・韓の４カ国を調査／連合
総研
総研 連合総合生活開発研究所はこのほど、「生活時間の国際比較—日・米・仏・韓の
総合生活開発研究所はこのほど、「生活時間の国際比較—日・米・仏・韓の カップル調査」結果を発表した。
（１）雇用労働者の生活リズムと労働・生活時間
（２）就労環境とストレスの関係
（３）夫の長時間労働、家事時間と妻の就業選択
（４）仕事と生活における「時間」の有効活用と労働組合の課題、など
について４カ国の調査と比較研究を行っている。
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とくに目を引くのは、
「日本の男性雇用労働者の生活時間は、長い在勤務先時間、短い睡眠時間、少ない家族全員そろっての夕食、短い夫婦の共有時間、狭く回数の少ない自由活動によって特徴づけられている。また、日本では男性と女性の労働・仕事時間の差が大きく、大沢のいう「男性稼ぎ主」型の社会であることが確認されている。」
という点である。これは実感と近しい。
まぁ、回答が主観なのであてには仕切れないがこんなレポートもある。
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◆父親の５％、家族との時間「全く取れない」／家計研、首都圏核家族調査
家計経済研究所はこのほど、首都圏在住の「核家族世帯についての調査結果
（速報）」を発表した。家族と過ごす時間が十分に取れているかを尋ねたところ、
妻は６割以上が「取れている」と回答。夫は「まあ取れている」が４割で、
「まったく取れていない」が５％程度いた。同調査は、夫婦や親子の関係について
経済・行動・意識などの側面から調査し、家族生活の共同性と個別性の実態を
明らかにするのが狙い。
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でも、どうしても働かないといけないのですよね。。
だって、お金がかかるんだもん。
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◆入学年の費用、年収の3割超える／東京私大教連調べ
東京私大教連は４月６日、2008年度「私立大学新入生の家計負担調査」結果を
発表した。自宅外通学者の世帯の年収（税込）は915万9,000円で前年と比べ
4.7％減少。「入学の年にかかる費用」は304万6,761円と、世帯収入の３割を
超えている。
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大学進学率の異常な高さを支えるためには、会社の人件費を絞っても存続させて、
自分が長期安定的に雇用されることが必要になる。
ドイツのように学費実質タダ政策とかをしてくれない限り、働くしかないよね。
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